高配当株とは｜定義があいまいな言葉と、選ぶときの見方

「高配当株」という言葉はよく使われますが、何%以上を高配当と呼ぶかについて、決まった定義はありません。

一般には市場平均より高い利回りの銘柄を指して使われますが、その平均自体が時期によって動きます。つまり「高配当株」は、相対的な言葉です。

なぜ定義のあいまいさが問題になるか

定義がないということは、書き手が都合よく使えるということです。

「利回り5%の高配当株」と紹介されていても、それが安定して続く5%なのか、株価が半分に下がった結果の5%なのかは、言葉だけでは分かりません。

数字の背景を自分で確認する必要があります。

事業が安定していて、利益の一定割合を配当に回す方針を公表している会社です。本来期待したいのはこの形です。

確認するのは、

配当が変わらなくても、株価が下がれば利回りは上がります。

この場合、利回りの高さは「市場がその会社を評価していない」ことの裏返しです。業績が悪化している、業界そのものが縮小している、といった理由が背景にあることが多くなります。

利回りだけを見て買うと、株価の下落が配当を上回り、トータルで損をすることがあります。

記念配当や特別配当が乗っていて、翌年には無くなるパターンです。会社の配当予想の内訳を見れば分かります。

高配当かどうかを判断する前に、次を確認してください。

見るもの	何が分かるか
配当利回り	株価に対して年間いくら受け取れるか（税引前）
配当性向	利益のどれだけを配当に回しているか。高すぎると維持が難しい
配当の推移	何年配当を続けているか。減配したことがあるか
ROE	稼ぐ力があるか。配当の原資が続くか
自己資本比率	財務の余裕。借入に頼っていないか

利回りは最後に見るくらいでちょうどよいと考えています。先に会社の状態を見て、そのうえで利回りを確認する順序です。

配当金には課税口座で20.315%の税金がかかります。利回り4%の銘柄でも、税引後の手取りベースでは約3.2%です。

NISA口座で保有していれば配当は非課税になります（受取方法の設定に注意）。配当を目的とした投資では、この差は小さくありません。

配当を目的とする場合でも、1銘柄に集中させるのは避けたほうがよいでしょう。

減配は突然発表されます。1社に集中していると、その1回で配当収入が大きく減ります。業種も分けておくと、特定の業界の不振に巻き込まれにくくなります。